耐震診断法
（一般診断法 方法１）
新・耐震診断とは
最初の木造耐震診断が作られたのは1979年のことです。それに対して新・耐震診断と呼ぶべき基準が今回発表された『木造住宅の耐震診断と補強方法』です。
診断の方法は大きく分けて『一般診断法』と『精密診断法』の二通りあります。精密診断法は一般診断法より丁寧に診断する。というものではありません。
『一般診断法』は非破壊調査を想定しています。一方『精密診断法』は破壊調査を想定し、診断後は補強工事をす、ということを前提としています。
さらに、一般診断法には 『方法１』（今までの診断法と同じ）と『方法２』（伝統的工法の木造住宅）の二通りの診断方法があります。
もう一方の精密診断法には、精密診断法１（保有耐力診断法）と精密診断法２（保有水平耐力計算法、限界耐力計算法、時刻歴応答解析法）があります。一概に精密診断の方が優れてるとはいえないようです。
それではいよいよ、耐震診断の具体的な進め方です。耐震診断ならではの考え方が入ってますのでご注意ください。
まずは
床面積の求め方
壁量計算用床面積のとり方（基準法の床面積の算定法と異なる。）
・１階は、２階床レベルの外周横架材で囲まれた面積とする。吹抜け、２階オーバーハング部を 含む。 またバルコニー部分は、０.４を乗じた数値とする。
・２階は、小屋床レベルの外周横架材で囲まれた面積とする。 バルコニーは含まない。
考え方として、壁とその壁が支える床を一体に考えると理解しやすいと思います。
地盤と基礎 敷地の地盤と地形を調査し分類する。
必要耐力
・必要耐力（Ｑr）＝ 床面積当たりの必要耐力 × 各階の床面積
・軟弱地盤の場合は必要耐力（Ｑr）を１．５倍する。（通称：軟弱地盤割増係数）
・ 階建ての１階、３階建ての1～2階で、短辺長さ4.0m未満 Ｑrを1.13倍（形状割増係数）
・ 階がＲＣ、Ｓ造で2階以上が木造のときＱrを1.2倍（混構造割増）
・多雪地区は「積雪荷重による追加必要耐力」をＱrに加算する。
1mのとき0.26Ｚ 2mのとき0.52Ｚ 1～2mは直線補完する。
保有する耐力１ 強さ（Ｐ）
・保有する耐力（Ｐｄ）＝Ｐ・Ｅ・Ｄ
Ｐ：もともとの強さ Ｅ：配置低減係数 Ｄ：劣化低減係数
Ｐ＝Ｐw ＋ Ｐe
Ｐw：壁の耐力の合計＝Σ（Ｃ・ｌ・ｆ）
Ｐe：その他の耐震要素の合計（＝0.25Ｑr）
Ｃ：壁仕様倍率表から求める。壁仕様不明の場合はＣ＝1.96とする。
ｌ：無開口壁の長さ 筋交は90㎝以上 面材は60㎝以上
ｆ：柱接合部低減係数（次に説明）
保有する耐力２ 柱接合部による低減係数（ｆ）
・壁の強さ、基礎の仕様、接合部の仕様、の組み合わせで低減係数を決定する。
・壁強さは４種類（ ～2.5 2.5～4.0 4.0～6.0 6.0～ ）
・ 合部は４種類（Ⅰ：ＨＤ等 Ⅱ：羽子板ボルト等 Ⅲ：釘等（通柱） Ⅳ：釘等
・基礎は３種類（基礎Ⅰ：ＲＣ布基礎 基礎Ⅱ：ﾋﾋﾞＲＣ布基礎、無筋 基礎Ⅲ：その他基礎）
保有する耐力３ 耐力要素の配置等による低減係数（Ｅ）
・偏芯を考慮した低減係数
・四分割方の充足率と床仕様の組み合わせから求める。（４分割法、充足率は後で説明）
・一辺の長さが4ｍ以上の吹抜け 床仕様を１ランク下げる。
保有する耐力４ 劣化度による低減係数（Ｄ）
・劣化の程度により保有耐力を低減させる。 数値が0.7未満の場合はＤ＝0.7とする。
上部構造評点＝Ｐd／Ｑr
上部構造評点 判定
1.5以上 倒壊しない
1.0～1.5 一応倒壊しない
0.7～1.0 倒壊する可能性がある
0.7未満 倒壊する可能性が高い
補足説明 ４分割法
・建物の桁行方向、梁間方向の全長をそれぞれ四分割する。
・両端部分の耐力が
・不整形な平面形状であっても最外端より1/4
・1/4線上は算入してよい。